こんにちは!エステサロン経営で女性の夢を応援するSR SALONサロンインストラクターの立石です。
「エステサロンを開業する際の流れは?」
「エステサロン開業に必要な費用は?」
「エステサロンの開業にはどのような準備が必要?」
エステサロンの開業にあたって、このような疑問をお持ちではないですか?
開業する実際の流れについてイメージが沸かないと、何から始めて良いか迷ってしまいますよね。
エステサロンの開業では段階的な手順を踏んで、計画的に準備を進めることが重要です。
今回は、エステサロンを開業する流れや必要な費用の目安、開業するのに必要な準備について解説していきます。
目次
エステサロンを開業する流れは?開業に必要な準備をご紹介
まず、エステサロンを開業するには、どのような手順で開業準備を進めるべきか迷っている方へ、基本的な流れや準備をご紹介します。
開業するためには、次の6ステップに沿って準備を進める必要があります。
- コンセプトを設定する
- 事業計画書を作成する
- 物件を探す
- 資金を調達する
- 必要な機材・設備を整える
- 公的手続き、集客・告知活動
それぞれの内容と共に「どんなことを準備していくか」という点も、詳しくお伝えしていきますね。
コンセプトを設定する
エステサロンを開業するにあたって、最初に決めると良いのが「お店のコンセプト」です。
コンセプトとは、サービスを提供する価値や考え方・姿勢について言葉で示すこと。
コンセプトを設定することで、他店に負けない独自性が高まり、「このサービスに特化したメニューを用意しています」「このような雰囲気が楽しめます」というような店舗の強みを打ち出せますし、ターゲットも定めやすくなります。
コンセプトの設定は、オープン日の6ヶ月以上前、可能であれば1年前ほどから準備を進めるのが望ましいです。
コンセプトを設定するうえで重要なポイントが、次の2つです。
目標を設定する
コンセプトの軸となるのが「経営理念」です。
経営理念は「その店舗にしかない」価値を明確にし、将来目指すべき目標を定めて方向性・ビジョンを決める土台づくりです。
経営理念を決めることで、個人であれば明確に動くことができますし、従業員を雇う場合は店舗が目指す経営方針を共有して、役割を決めたり個人の目標も立てやすくなります。
この土台ができれば、コンセプトが決めやすくなります。
競合他店をリサーチする
競合に勝つために必要なのが「自店にしかない強み」を把握し、その強みを全面に打ち出していくことです。
自店の強みを把握するには、周辺地域の店舗を徹底リサーチし、どのようなポイントで差別化を図れるかを明確にすると、コンセプトの設定に活かせます。
事業計画書を作成する
経営理念やサービス展開について把握するためには、事業計画書の作成が重要です。
事業計画書の作成は、目安としてオープン日の6ヶ月前から進め、3ヶ月前の時点での完成を目指すと良いでしょう。
事業計画書では「店舗のプロフィール作成」「予算の算出」「運営予測の立案」が軸になります。
プロフィールを作成することで店舗が目指すべき理想の姿が明確になり、予算の算出・運営予測の立案によって具体的な運営方法が把握できます。
事業計画書の内容は融資を受ける際に審査対象になる重要事項を含むため、記載する数値や金額は正確なデータを用いるように気をつけましょう。
物件を探す
物件を探すうえで重要なのは、まず「立地」です。
立地を定めるためには、まずターゲット層の居住区、もしくはターゲット層が好むエリアを調べる必要があります。
その上で、自店のコンセプトを実現するためにはどのような条件を満たすエリアが良いか、という点も検討しましょう。
エリアの候補を絞ってから物件探しがスタートしますが、家賃や賃料を最低限に抑えたい場合は、賃貸マンションや居抜き物件を候補にするのがおすすめです。
その際、「住居のみ」のマンションを店舗として使用してしまうと、契約違反で退去もしくは罰金となってしまう可能性があるため「事務所可」の物件を探しましょう。
資金を調達する
コンセプトが固まり物件候補が出揃う段階まで進んだら、必要な物の価格、運営費を目安として出し、全体の予算を算出して資金調達を行います。
資金調達はコンセプト考案と並行して進め、オープン日の6ヶ月前には予算を確定しましょう。
必要な機材・設備を整える
外装や内装と並行して進めなければならないのが、機材・設備の整備です。
施術に使うベッド・椅子のほか、エステ機器やタオルウォーマーなど、エステに必要な専門機器を揃える必要があります。
また、施術を行う際に制服を着るのであれば、ロゴを入れるといったデザインの指定がある場合は時間がかかります。
早めに問い合わせ・注文ができるようにしましょう。
必要な機材・設備などの準備はオープン日の半月前に完了していれば問題ないでしょう。
公的手続き、集客・告知活動
機材や設備、備品が整ったら、届出を出す公的手続きを行います。
同時に、集客・告知活動も行っていきましょう。
開業に必要な公的手続き
エステサロンの開業では以下の公的手続きが必要になりますが、内装工事の有無によっても変わります。
- 開業届の申請
- 防火対象物工事等計画届出書の提出
- 防火対象物使用開始届の提出
- 建築確認申請
開業届は必須なため、オープン日直前に提出日を設定して出しましょう。
基本的に、開業日から1ヶ月以内に提出するのがルールです。
防火対象物の中のテナントを借りて前の店舗から使用形態を変更する場合や、内装工事の内容によって「防火対象物工事等計画届出書」が必要になりますので、事前に確認しておきましょう。
また、ビルなどの1室を借りて事務所などを開く際は、使用開始の7日前までに消防署に「防火対象物使用開始届出書」を申請しなければいけないという決まりがあります。
そのため、内装工事をせずそのまま使用する場合でも、エステサロンとして使用する場合は「防火対象物使用開始届出書」の提出が必要です。
防火設備が基準を満たしているか、検査が行われます。
また、従業員数が30人以上の場合は防火管理者を置かなければなりません。
「建築確認申請」は基本的に建物を新築するときに自治体へ申告するものですが、大規模な修繕や増築の規模など工事の内容により必要になる場合があるため、こちらも内装工事の前に確認しておきましょう。
集客・告知活動
エステサロンを開業する際には、計画的に集客・告知活動を行い、見込み顧客を確保したうえでオープン日を迎えることが望ましいです。
集客を十分に行ったうえでオープン日を迎えられるよう、集客・告知活動はチラシやショップカードなどの発注も考えて、最低でもオープン日の2〜3ヶ月ほど前から進めましょう。
また、ホームページの作成やSNSのアカウント作成も重要です。
SNSが普及した現在では、InstagramやTwitterなどを利用してエステサロンを探す利用者も増えてきています。
サービス内容や店舗の雰囲気について、SNSを活用し積極的に情報発信を行うことで、効果的な宣伝をしましょう。
また、チラシのポスティングや近隣店舗にショップカードを置いてもらうための依頼は、遅くともオープン1ヶ月前から始めるのが良いでしょう。
エステサロン開業に必要な設備や備品、費用の相場は?
エステサロンの開業に際して必要な基本の設備・備品には以下のようなものがあります。
- 施術用のベッド・椅子
- 施術に使う機材や備品を入れるワゴン
- シーツ
- エステ機器
- タオルウォーマー
- 衛生用品、化粧品類
- バスタオル・フェイスタオル
- 着替え(下着・ガウンなど)
- 掃除用備品
- カウンセリングシート、領収書
- メイクドレッサー
- 純水器
- 看板
シーツに関してはベッド用の大判なタイプのほか、施術時に使うペーパーシートやフェイス用シーツも必要であれば用意します。
備品の消毒を行う衛生機器、メイクコーナーに置くコットンや綿棒、メイク品、ブラシ、ドライヤーなどもあると良いですね。
このほか、自店のコンセプトにあったインテリア雑貨やBGMを流す機器、アロマディフューザーや雑誌など、お客様にくつろいでもらうためのアイテムも揃えましょう。
エステサロン開業にかかる費用の相場
設備・備品で考えると、こだわり具合でも金額の幅が大きいため、一概に相場を出すのは難しいといえます。
例えば、エステ機器の場合は、美顔器程度の小さなものなら10万円程度からありますが、痩身機器なら100万円前後〜500万円程度、脱毛器なら200万円〜500万円程度と高額です。
施術用のベッドであれば、1人分なら10万円程度でも用意が可能ですが、台数やデザインなどの質によって価格幅は大きいです。
また、開業資金はエステサロンの店舗形式によっても変動します。
例えば、自宅での開業であれば、内装工事はこだわらなければすぐ始められます。
そのため、リフォームも壁紙や床材を変えるだけといった場合なら10万円以内に収まるケースもありますし、相場としても20万円〜というところでしょう。
マンションを借りて開業する場合は、営業目的であるなら保証金として3ヶ月〜10ヶ月分の支払いが必要になるため、例えば家賃が10万円なら30万円〜となりますが、そのほか引越し費用などもかかります。
マンションの場合は賃貸であれば内装を大きく変えるのは難しいので、その分家具やインテリアにかけるケースが多いでしょう。
テナントの場合は賃料の6ヶ月分~1年間分を求められるケースが多く、賃料が20万円だとしたら最低120万円はかかる計算になります。
空調工事などが不要な居抜き物件であれば、坪単価10万円台からでも内装工事は可能ですが、一般的には相場として坪単価20万円以上であることが多く、高いケースだと1坪あたり30~50万円となる場合もあります。
資金が集まらない場合の解決策もご紹介
エステサロンの開業には高額な費用が必要ですが、なかには手元に資金が準備できないケースもあるでしょう。
2つの解決策について、それぞれ解説します。
融資サービスを受ける
エステサロンを開業する際に融資サービスを受けられるのが「日本政策金融金庫」です。
政府が出資している日本政策金融金庫の支援金は、融資額の1割以上の予算を確保できる場合に利用できます。
とくに、新たに事業を始める人向けに開設されている「新創業融資制度」では、保証人無し・無担保で金銭的サポートを受けられます。
助成金や補助金を申請する
一部資金を補填したい場合には、助成金や補助金の申請を検討すると良いでしょう。
助成金や補助金にはさまざまな種類があるため、状況に応じて適切な支援を受けられるよう、十分に情報収集を行うことが大切です。
スタッフの待遇を改善することで申請できる「キャリアアップ助成金」では、非正規雇用労働者を正規雇用すればスタッフ1人あたり57万円(生産の向上が認められる場合は72万円)の助成金を申請できます。
また、人材育成に精力的な事業者を支援する「人材開発支援助成金」は、従業員に対し休暇制度や短時間労働の制度を充実させることで助成金を申請できる仕組みです。
ほかにも、都市部から離れた場所にエステサロンを開業する際には、地域の雇用拡大を目的とする「地域雇用開発助成金」の申請が可能です。
用途や状況に応じて、適切な助成金・補助金の利用を検討し、適切な機関に相談しましょう。
エステサロンを開業する際に知っておきたいポイント
エステサロンを開業する際に知っておきたいポイントは、次の2つです。
- スケジュールを立てて計画的に準備を進める
- 宣伝や告知は早い段階から開始し、オープン日は万全の状態で迎える
エステサロンを開業するには、計画的かつ慎重に準備を進める必要があります。
準備に抜け漏れがあると、オープン日までに開業が間に合わなくなる恐れもあるため、準備を始める段階でオープン日までに行わなければならない準備内容を洗い出し、スケジュールをしっかり組んでおきましょう。
また、エステサロンを開業するにあたって宣伝や告知を十分に行うことがとても重要です。
新たにオープンする店舗の場合、宣伝や告知のためのフォーマットが存在せず、新たな顧客を獲得するための宣伝活動が難航する可能性もあります。
その場合には、ホームページやチラシによる宣伝だけでなく、SNSを活用した宣伝方法についても検討しましょう。
多くの人の目に触れるSNS媒体で情報発信を行えば、元々関心がなかった顧客層にも情報が届き、新たに店を訪れてくれるターゲット層が広がるでしょう。
エステサロンの開業の流れを把握して計画的に!
エステサロンを開業するには、必要な準備を着実に進めていく計画性が重要です。
準備を始める際には、必要な準備を洗い出したうえで期限を設定し、計画的に準備を進めるための下準備を行いましょう。
開業までのスケジュールは「①コンセプトを設定する ②事業計画書を作成する ③物件を探す ④資金を調達する ⑤必要な機材・設備を整える ⑥公的手続き、集客・告知活動」という流れが多いです。
また、店舗のクオリティに大きく影響する資金調達では、状況に応じて助成金や補助金の申請も検討し、必要な資金を確保できるように情報収集を徹底しましょう。
さらに、エステサロンを新たに開業する場合には、集客・告知活動が店舗の行く末を握るカギになります。
効果的な宣伝方法を検討し、多くの顧客を獲得できるような情報発信を心がけましょう。
SR SALONでは、エステサロンの開業にお悩みの方に向けて、サロン運営のサポートを行っています。
各種研修や販売促進支援、定期コンサルティングなどを行っており、業界未経験の方でも安心してビジネスを始めることができますので、ぜひお気軽にご相談くださいね。